ロバート・レッドフォード、アメリカ国有地の問題描くドキュメンタリー映画を製作 ─ パタゴニア創業者も参加

『さらば愛しきアウトロー』（2018）で俳優業を引退した名優ロバート・レッドフォードが、長編ドキュメンタリー作品『Public Trust（原題）』の製作総指揮を務めることが分かった。米The Hollywood Reporterが報じている。

レッドフォードと共に製作総指揮を担当するのは、登山家でアウトドアブランド「パタゴニア」の創業者イヴォン・シュイナード。製作は、パタゴニアの映画製作部門Patagonia Filmsが務める。監督には長編ドキュメンタリー作品『No Man’s Land 』（2017）のデヴィッド・バイアスが就任。

“アメリカ合衆国の国有地”を題材にする本作は、3つの国有地それぞれが抱える問題――ユタ州ベアーズ・イヤーズ国定公園での予算の大幅削減、ミネソタ州バウンダリー・ウォーターズの永久破壊、アラスカ州北極野生生物国家保護区の土地売却――に焦点を当てた内容になるという。作中では、大掛かりな調査と部族のリーダー、政府の内部告発者など当事者へのインタビューを用いながら、問題を食い止めようとする人々の姿が映し出される。

レッドフォードはこの度の発表に際して、以下のようにコメントしている。

「アメリカは幸運にも、国立公園や記念物、野生動物保護区、荒野を含め、何百万エーカーもの土地を保有しており、それは次の世代のためのもの。しかし悲しいことに、利益を追求するあまり規制を怠り、搾取を続ける大企業のせいで、我々の国有地はこれまでにない脅威に晒されています。多くの政治家が非難を受けるべき状況です。『Public Trust』は、抵抗する住民の物語を伝える作品。唯一の自然文化遺産を保護したいと思う全ての人々にとって必要な警鐘なのです」。

熱心な環境活動家としても知られるレッドフォードは、2005年に環境問題への取り組みを活発化させる目的で、“The Redford Center”という環境保護団体を設立。2012年にコロラド川の水質汚染を訴えるドキュメンタリー映画を製作したり、2015年には国際連合本部主催の気候変動に関するハイレベルイベントでスピーチを行ったりと、環境保全に精力的に取り組んでいる。

映画『Public Trust（原題）』はモンタナ州で開催されるビッグスカイドキュメンタリー映画祭にて、2020年2月17日・18日にプレミア上映予定。

Source: The Hollywood Reporter