中谷 直登ジェラルド・バトラー、『エンド・オブ・ホワイトハウス』不正で訴訟 ─ 利益が過少報告されていたと主張
俳優のジェラルド・バトラーが、主演映画『エンド・オブ・ホワイトハウス』（2013）に不正があったとして、映画のプロデューサー陣を相手に訴えを起こしている。米Deadlineが伝えている。
『エンド・オブ・ホワイトハウス』は、ジェラルド・バトラーがアメリカ大統領の護衛役を演じたアクション映画。好評を博し、続編『エンド・オブ・キングダム』（2016）『エンド・オブ・ステイツ』（2019）が製作され、バトラーはその全てで主演を務めた。
バトラーは2021年7月30日（現地時間）、製作会社Nu ImageとMillennium Filmsを相手取り、映画による利益が過小に計上されていたとの不正について米ロサンゼルス高等裁判所に提訴。製作会社の役員に800万ドルが渡っていたことが報告されていなかったことを含め、利益が1,100万ドル以上過少に計上されていると訴えている。
バトラーは、映画の純利益の10%に加えて、総収入の金額に応じてボーナスを受け取る権利を有していた。本来であれば1,000万ドル以上を受け取るべきだった、というのが訴えの概要だ。
また、海外の配給会社における宣伝費用の全額が控除されていたり、配給会社に対して特定の費用の控除を指示し、領収書が過少に報告されていたりするといった不正も主張されている。
訴状では、「プロデューサー陣は『エンド・オブ・ホワイトハウス』で数千万ドルを稼いでいるが、当事者間の合意でバトラーに約束された総額と利益をバトラーに支払うことを拒否している」と主張。「プロデューサー陣はバトラーに対して、映画の財務状況を大きく偽るスキームを組んでおり、バトラーにそうした支払いはないと信じさせていた」「バトラーは被告側と共に、大きな成功を収めた映画シリーズのために尽力した。彼は正当な分配を要求している」。
ジェラルド・バトラーによるこの訴訟は、折しもスカーレット・ヨハンソンによる『ブラック・ウィドウ』をめぐる提訴の翌日に報じられた。もっとも、米Varietyはバトラーの件について「伝統的な“ハリウッドの会計”絡みの訴訟」と見ている。
『エンド・オブ』シリーズは第4弾『Night Has Fallen（原題）』の製作が決定済み。ジェラルド・バトラーに、前作『エンド・オブ・ステイツ』監督のリック・ローマン・ウォーと脚本ロバート・マーク・ケイメンがそれぞれ続投し、2021年中の撮影開始が見込まれていたが、この訴訟によって予定変更もありえるだろう。
