東宝、ハリウッドの製作会社Fifth Seasonと業務提携 ─ グローバルな大作の実現も視野に

「TOKYO VICE」（2022-）や「セヴェランス」（2022-）などの人気作品を手掛ける米Fifth Seasonと、日本を代表する映画会社・東宝が資本業務提携を行なうことがわかった。東宝・Fifth Seasonがともに発表している。

Fifth Seasonは、韓国の大手エンタテインメント企業CJ ENMが株式の80%を、米Endeavor Groupが20%を保有してきた製作会社。このたび、東宝は子会社のToho Internationalを通じて2億2,500万ドルを出資し、同社株式の25%を取得した。今後もCJ ENMが株式の過半数を保有すること、Endeavor Groupが戦略的株主として残ることは変わらないという。

米The Hollywood Reporterによると、CJ/Fifth Seasonと東宝は、今回の事業提携を「東洋・西洋を包括する、世界的な大手スタジオとしてのFifth Seasonの成長を促進するもの」として捉えており、グローバルコンテンツと日本製の新作の両方が、Fifth Seasonの「世界的な配給ネットワークの恩恵を受ける」ことになるという。

Fifth Seasonの共同CEOであるクリス・ライス氏＆グレアム・テイラー氏は、「戦略的パートナーシップは我々の核心にあるものです。熟考の上、東宝のように成功し、歴史があり、また目標や価値観の一致する会社との協働を決定しました」との声明を発表。CJ ENMのク・チャングンCEOは、「Fifth Seasonが世界的な大手スタジオとして大きく成長している今、日本最大のエンターテインメント企業である東宝をパートナーに迎えられることに感激しています」とコメントした。

東宝は今回の事業提携について、「アニメーションコンテンツビジネスに続いて、実写コンテンツビジネスについても、日本国内市場にとどまらず、グローバル市場へと進出していくための重要な一歩」であり、今後はFifth Seasonとの間で「実写コンテンツを共同で開発・製作する体制が確立され」るとした。「単独では成し得なかったグローバル市場に向けた大型作品の製作や、当社保有の企画・IPを含む日本コンテンツを世界展開する機会」であり、CJ ENMとも「コンテンツの共同開発・共同製作、双方が保有するIPの相互利用やリメイク版製作を含む協業の可能性について検討を開始」しているという。

現在、アメリカでは『ゴジラ-1.0』が大ヒット中で、米国興行収入2,530万ドルを記録して、日本の実写映画としての歴代記録を更新したばかり。同作はToho Internationalの自社配給であり、現在、東宝はハリウッドでの存在感を着実に高めている。

Source: The Hollywood Reporter, 日経会社情報DIGITAL