ハリウッドで大規模ストライキの可能性、映画やドラマに影響も ─ 98%の脚本家がスト賛成に投票

2007年〜2008年に起きた全米脚本家組合ストライキは、ハリウッドをほぼ機能停止状態へと追い込んだ。これと同じ規模のストライキが、2023年5月に再び起こるかもしれない。

ポイントとなるのは、全米脚本家組合（WGA）と9大スタジオ（Amazon、 Apple、 CBS、ディズニー、NBCユニバーサル、Netflix、パラマウント・グローバル、ソニー、ワーナー・ブラザーズ・ディスカバリー）との現行契約は、5月1日に満了を迎えることだ。契約更改交渉は3月20日より行われているのだが、実はいまだ合意に至っていない。

そんな中、4月17日（現地時間）にスト実施の是非を問う投票が行われると、97.85％の賛成票が投じられた。これによって、5月1日までに契約締結に至らなかった場合、WGAにストライキを起こす権限が与えられることになる。この投票結果を受けて、これから両者の交渉は本格化するだろう。

WGAは報告書を通して、「企業はストリーミングへの移行を利用して脚本家の給料を引き下げ、脚本家の仕事に対しより不安定で低賃金なモデルを作り出している」と主張している。10年前に比べて、MBA（最低基本保証）の最低賃金で働く脚本家が増加しているというのだ。2013年～2014年に最低賃金を支払われたテレビシリーズの脚本家は全体の33％だったが、10年を経て50％に跳ね上がった。また、WGAが代表する脚本家・プロデューサーの週給も、過去10年で4％減少。インフレを考慮すると、その減少率は23％にもなる。