Minami米国の年間映画興収、2019年から半減の可能性 ─ 中国は映画館の約4割が「閉店の可能性高い」
新型コロナウイルスの影響を受けて、2020年のアメリカ国内における映画の年間興行収入が、前年に比べて50％も減少してしまう恐れがあるという。米Varietyが報じている。
2020年3月から、アメリカ国内の映画館は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて営業停止を余儀なくされている。現在はクリストファー・ノーラン監督最新作『TENET テネット』（米国公開：7月17日）、ディズニー実写映画版『ムーラン』（米国公開：7月24日）など注目作品を控える7月の劇場再開を目指して、着実に準備が進められているところだ。
しかし、今回業界を分析した調査企業「MoffettNathanson」によれば、それでもなお、チケット販売の収益半減を受けて、2020年の国内興行収入は2019年の114億ドルから55億ドルにまで急落してしまう見込みとのこと。仮に映画館の営業が7月に再開しなかった場合には、『TENET テネット』『ムーラン』も当然行き場を無くし公開延期となってしまう。その結果、全体の興行収入が更に落ち込むだけでなく、スタジオが抱える他の作品の年内公開を断念せざるを得ない状況にまで発展してしまうかもしれない。まさしく、負のスパイラルに陥るというわけだ。
劇場再開の日程が不透明の中で、スタジオは一部作品の劇場公開を早期に断念して、ストリーミング配信へと徐々に舵を切っている状況だ。ディズニーは映画版『ハミルトン（原題：Hamilton）』『アルテミスと妖精の身代金』を「Disney＋」にて配信する予定としており、ワーナー・ブラザースは『弱虫スクービーの大冒険』を「HBO Max」にて、ユニバーサル・ピクチャーズは『トロールズ ミュージック★パワー』を各映像配信サービスにて既に配信している。
なおアメリカだけでなく、1月から営業停止が続いている中国でも、同様に深刻な状況への発展が予測されている。このたび中国内で行われた調査の対象となった4割の映画館が、営業再開しても近い将来に「閉店する可能性が高い」と訴えている。緊急事態宣言が解除された日本国内でも徐々に映画館の営業が再開されているが、果たして映画館や劇場に以前の客足は戻るのはいつになるのか。
