ディズニー、今後は「Disney＋」など配信を最優先 ─ ピクサー、マーベル、スター・ウォーズ、20世紀スタジオも

ディズニー、ピクサー、マーベル、ルーカスフィルム、20世紀スタジオを擁するウォルト・ディズニー・カンパニーが、今後は「Disney＋（ディズニープラス）」をはじめとするストリーミングサービスを最優先する姿勢を明らかにした。

2020年10月12日（米国時間）、ウォルト・ディズニー・カンパニーは、Disney＋の成功を受けて消費者直結型の戦略を推し進める方針を発表。配信コンテンツ向けの新部門「メディア＆エンターテインメント・ディストリビューション」を発足し、既存のプラットフォーム（映画館・テレビ局）と同様に、配信用コンテンツの開発・製作に焦点を当てていくという。

再編後の新体制では、「メディア＆エンターテインメント・ディストリビューション」が自社サービスの指揮を務め、独自コンテンツの流通や広報といったビジネス面の取り組みも一元化する。ウォルト・ディズニー・スタジオズ、ピクサー、マーベル・スタジオ、ルーカスフィルム、20世紀スタジオ、サーチライト・ピクチャーズといった映画スタジオ群のほか、20世紀テレビジョンやABC、ディズニーチャンネル、FX、ナショナルジオグラフィックなどのテレビ部門、米国のスポーツ配信サービス「ESPN+」をはじめとするスポーツ部門も、すべて新部門の統括のもとでコンテンツを手がける。

ディズニーによるプレスリリースでは、今後は「（映画・テレビ・スポーツの）3部門が自社配信サービスを最優先し、劇場やテレビ、ストリーミング用のコンテンツを製作・発信する責任と義務を負う」と記されている。映画館やテレビ局という既存の枠組みにも言及されているが、新型コロナウイルスの影響を受けた情勢を踏まえ、ここから大きな変革が生じることは間違いないだろう。

ボブ・チャペックCEOは「Disney＋や消費者直結型のビジネスを加速させる計画のめざましい成功を受け、成長中の戦略や株主の利益にとって最も効果的な方法を採る」との声明を発表。映画・テレビ・スポーツの各部門から独立して配信コンテンツのマネジメントを行うことで、「消費者が最も求めるもの、最も好ましい方法に柔軟かつ効果的に対応できる」とした。

米CNBCのインタビューにて、チャペックCEOは「“これは映画館向けの映画、あれはABC局で流すテレビ番組…”ということをなんとか事前に決めてきたが、（今後は）ディズニーにとって最もふさわしい判断をしたい」とも発言。映画館で映画を観られる機会は「もちろん提供する」としながら、現在は自宅で安全に、安心して映画を観たい消費者も多いと強調した。ディズニーが従来のモデルに回帰していくのか、それとも配信サービスをさらに推し進めていくのかは市場に委ねる構えだ。

「（劇場なのか配信なのかは）消費者の方々が決めること。みなさんの決定が私たちの変化を導くことになります。今は非常に多くの方がDisney＋への支持を表明してくださっています。私たちは消費者が求めるところに進みたいのです。」

なお今回の報道を受け、IndieWireは「ディズニーは劇場公開を前提とした映画を今後製作しない」との書き出しで記事を執筆しているが、ディズニーは“事前に方針を決める必要がある”という従来のあり方からの脱却を表明しているにすぎず、この内容は必ずしも事実とは言えない。

Source: Disney, CNBC, IndieWire